福井厚生病院　薬剤課

「基礎疾患」「既往歴」「疾患疫学」「微生物学」「抗菌薬」「検体」「検査値」「画像検査所見」…。
えっ？動物との接触歴も、ワクチン接種歴や、輸血歴、旅行歴（海外含む）、虫さされ、薬物アレルギー、もっといろいろあるでしょ？という声が聞こえてきそうです。

この問いにすると職種別にいろんな答えが返ってきそうです。
私たち薬剤師がすべきことは「適正に抗菌薬を使ってもらうことをサポートすること」です。最近、この「適正」の意味するところの議論を多く耳にします。果たして「適正」とは何でしょうか？何をもって「適正」とするのでしょうか？
私の考えは「一症例ごとに必要性を吟味し、必要であれば投与方法・投与量を十分検討し、十分な期間使用する。治療効果は臓器特異的なパラメータで判定する」ことだと思います。
近年、「抗菌薬の使用届出制度、許可制度などの導入を！」という風が業界に吹いています。この制度のもたらすものは抗菌薬使用総量が減少すること、あいまいな根拠の投与を減らすこと、指定されていない抗菌薬に逆に使用が偏ることなどが言われています。
しかし、この制度自体は一定の効果があり否定はしませんが、そもそも届出・許可制をしいたことで抗菌薬の使用は減ってもいいのでしょうか？ （何かに偏ってもいいのでしょうか？） 使用量に比例して耐性度を高める微生物がいることも確かです。そのため総量把握の重要性も認識しています。しかし、大切なことは個々の目の前の患者さんの予後改善にあると考えます。 抗菌薬は細菌感染症を治療するために存在します。投与方法は「静注薬は1日2回」ではありません。近年盛んに言われているPK/PD(pharmacokinetics/pharmacody namics)理論という薬物動態を駆使した投与法でも日本の抗菌薬投与量は少ないです。
画一の投与方法では患者さんを救えません。しっかりした量を十分な期間使用することがキモです。従って、先述の「届出・許可制」や「使用総量」では語れないこと、本質に迫れないことがあります。これらの理由から当院の薬剤師は、より個別の症例に踏み込んで治療に介入しています。